パーソナルトレーナーの副業の始め方｜働き方・収入・手順を徹底解説

最終更新: 2026-05-19

2026年5月時点で、Indeedには「パーソナルトレーナー副業」の求人が全国で2,000件以上掲載されています。フィットネス市場全体は約7,500億円規模に成長し、パーソナルジム市場に限ると300億円を突破して前年度比9.1%増の高成長を見せています（矢野経済研究所 2025年調査）。

「筋トレが好きだから副業でトレーナーをやってみたい」「本業の収入にプラスアルファが欲しい」と考えている方は多いのではないでしょうか。しかし、資格は必要なのか、本業との時間配分はどうするのか、収入はどの程度見込めるのかなど、始める前に整理すべきポイントは少なくありません。

この記事では、パーソナルトレーナーの副業の始め方を5つのステップで解説します。まず副業トレーナーの全体像と3つの働き方を押さえ、次に具体的な開始手順、さらに本業タイプ別のおすすめスタイルと週間スケジュール例、最後に確定申告を含む税務の注意点までお伝えします。

パーソナルトレーナーの副業の全体像：始める前に知っておくこと
パーソナルトレーナー副業の3つの働き方と収入比較
パーソナルトレーナーの副業の始め方【5ステップ】
本業タイプ別おすすめ副業スタイル診断
1. オフィスワーカーの週間スケジュール例
副業パーソナルトレーナーの確定申告と税務手続き
1. 確定申告が必要なケース
2. 経費として計上できるもの
実際に副業トレーナーとして活動すると
よくある質問
まとめ：パーソナルトレーナーの副業を始めるポイント
参考情報

パーソナルトレーナーの副業の全体像：始める前に知っておくこと

パーソナルトレーナーには国家資格が存在しません。そのため、法律上は「明日から副業トレーナーとして活動する」ことも制度上は可能です。ただし、実際にはNSCA-CPTやNESTA-PFTなどの民間資格を持っている方が、ジムへの業務委託契約やクライアントからの信頼獲得で圧倒的に有利です。

副業として始める場合の基本情報を以下にまとめました。

項目	目安
必要な準備期間	1ヶ月〜6ヶ月（資格取得を含む場合）
初期費用	4万円〜40万円（資格取得費用が中心）
週あたりの稼働時間	5〜15時間
月収の目安	3万円〜20万円（稼働量と単価による）
必要な資格	法律上は不要だが、取得を強く推奨

特に重要なのは、本業の就業規則で副業が認められているかどうかを事前に確認することです。2018年の厚生労働省「モデル就業規則」改定以降、副業を容認する企業は増加傾向にありますが、競業避止義務や情報漏洩リスクの観点から制限を設けている企業も依然として存在します。

パーソナルトレーナー副業の3つの働き方と収入比較

副業としてパーソナルトレーナーを行う場合、大きく分けて3つの働き方があります。それぞれの特徴と収入を比較しましょう。

項目	ジム雇用型（アルバイト）	業務委託型	フリーランス型（個人集客）
契約形態	雇用契約（パート・アルバイト）	業務委託契約	個人事業主
セッション単価	時給1,200〜1,800円	1セッション2,000〜5,000円	1セッション5,000〜15,000円
集客	ジムが担当	ジムが担当（一部自力も）	全て自分で行う
場所	ジムの施設を利用	契約先ジムの施設を利用	レンタルジム・出張・オンライン
保険	ジムの労災保険が適用	個人で賠償責任保険に加入	個人で賠償責任保険に加入
未経験者の始めやすさ	最も始めやすい	やや経験・資格が必要	経験・実績が必要
月収目安（週10h稼働）	約5万〜7万円	約5万〜12万円	約8万〜20万円

ジム雇用型（アルバイト・パートタイマー）

大手フィットネスクラブやパーソナルジムでアルバイト・パートとして勤務する形態です。研修制度が整っているジムであれば、未経験者でもトレーナーとしてのスキルを身につけながら収入を得られます。時給制のため収入が安定しやすい反面、単価の上限は限られます。

この形態が向いているのは、トレーナー経験がゼロの方や、まず現場を経験してから本格的に活動したい方です。

業務委託型

パーソナルジムと業務委託契約を結び、そのジムの顧客にセッションを提供する形態です。個人事業主としての活動になりますが、集客はジム側が行ってくれるケースが多いため、集客の負担が少ない点がメリットです。セッション単価は雇用型より高く設定されるケースが一般的で、1セッション（45〜60分）あたり2,000〜5,000円が相場です（求人ボックス調べ、2026年5月時点）。

NSCA-CPTやNESTA-PFTなどの資格を持っていることが契約条件になるジムも多いため、事前の資格取得が事実上必要になります。パーソナルトレーナーの資格の種類と選び方を確認しておくと、自分に合った資格が見つかります。

フリーランス型（個人集客）

レンタルジムを時間借りして個人で集客・セッションを行う形態です。SNSやWebサイト、口コミを通じて自力で集客を行う必要があるため、難易度は最も高くなります。その分、セッション単価を5,000〜15,000円と高く設定でき、収入の上限も大きくなります。

フリーランスとして活動するには、一定の指導実績とクライアントからの信頼が不可欠です。まずはジム雇用型や業務委託型で経験を積み、顧客基盤を築いてからフリーランスに移行するルートが現実的です。

パーソナルトレーナーの副業の始め方【5ステップ】

ここからは、副業パーソナルトレーナーとしての活動を始めるための具体的な手順を5つのステップで解説します。

Step 1: 本業の就業規則を確認する

まず最初に、勤務先の就業規則で副業が認められているかを確認してください。厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」（2022年改定版）では、原則として副業を認める方向性が示されていますが、企業ごとの規定は異なります。

確認すべきポイントは以下の通りです。

副業・兼業が許可制か届出制か、それとも全面禁止か
競業避止義務の範囲（同業種での副業制限があるか）
副業にあたって上長や人事部への報告が必要かどうか

就業規則に違反して副業を行った場合、懲戒処分の対象となる可能性があります。グレーゾーンだと感じたら、人事部門に直接確認することを推奨します。

Step 2: 必要な知識・資格を取得する

パーソナルトレーナーとして副業を行うにあたり、少なくとも以下の知識領域をカバーしておく必要があります。

運動生理学（筋収縮のメカニズム、エネルギー代謝など）
機能解剖学（骨格・筋肉の構造と動作の関係）
栄養学（三大栄養素の役割、PFCバランスの設計）
トレーニングプログラムの設計方法
安全管理とリスクマネジメント

資格取得のルートは「独学」と「スクール通学」の2つがあります。

取得ルート	費用目安	期間	メリット	デメリット
独学（テキスト＋受験）	4万〜8万円	3〜6ヶ月	コストが低い	実技指導の機会がない
トレーナー養成スクール	30万〜70万円	2〜6ヶ月	実技指導＋就職サポート付き	費用が高い

副業として取り組む場合、費用対効果の観点からまずはNESTA-PFTやNSCA-CPTの独学取得を目指し、実務経験を積みながら上位資格にステップアップする方法が効率的です。NESTA-PFTの取得費用と手順の詳細も参考にしてください。

Step 3: 働き方を選んで契約・登録する

資格を取得したら（または取得見込みの段階で）、前述の3タイプから自分に合った働き方を選びます。

ジム雇用型であれば、IndeedやGoogleマップ、各ジムの公式サイトから求人を検索します。2026年5月時点で、Indeed上の「パーソナルトレーナー副業」求人は全国で2,000件以上あり、特に東京・大阪・名古屋・福岡などの大都市圏に集中しています。

業務委託型の場合は、パーソナルジムのフランチャイズ本部や、トレーナーのマッチングプラットフォームを活用する方法もあります。契約時には以下の点を必ず確認してください。

セッション単価とその内訳（ジム利用料が引かれるか）
最低稼働日数・時間の条件
クライアントへの直接営業が許可されているか
契約解除の条件と期間

Step 4: 賠償責任保険に加入する

ジム雇用型以外の働き方では、トレーナー活動中の事故やケガに備えて賠償責任保険への加入が不可欠です。トレーニング指導中にクライアントがケガをした場合、高額な損害賠償を請求される可能性があります。

主な保険の選択肢は以下の通りです。

保険の種類	年間保険料の目安	補償内容
JATI認定トレーナー保険	約5,000〜8,000円	対人・対物事故の損害賠償
NSCA会員付帯保険	会費に含まれる	NSCA会員限定の賠償責任保険
個人事業主向け賠償責任保険	約8,000〜15,000円	トレーナー活動全般をカバー
フリーランス協会の保険	年会費10,000円で付帯	賠償責任保険＋所得補償

保険に加入せずに活動することは、万が一の際にトレーナー自身の資産を失うリスクがあるため、絶対に避けてください。

Step 5: 集客を開始して初セッションを行う

業務委託型やフリーランス型では、自分でクライアントを獲得する必要があります。副業トレーナーとして効率よく集客するための方法は以下の通りです。

SNS（Instagram、X）でトレーニング知識や自身のトレーニング風景を発信する
友人・知人への声かけ（最初の5〜10名は紹介経由が多い）
ジムのビジター利用者やSNSフォロワーへの体験セッション提供
ココナラやストアカなどのスキルマーケットへの出品
Googleビジネスプロフィールの登録（対面セッションの場合）

初セッションでは緊張するものですが、「カウンセリング→目標設定→トレーニング実施→次回の提案」という流れを事前に組み立てておけば、スムーズに進行できます。

本業タイプ別おすすめ副業スタイル診断

パーソナルトレーナーの副業は、現在の本業によって最適な働き方が異なります。ここでは、代表的な本業タイプ別に、おすすめの副業スタイルと週間スケジュール例を紹介します。これは競合サイトでは見られない、GYM SELECT独自の分析です。

本業タイプ	おすすめ副業スタイル	理由	想定月収
平日9-18時勤務のオフィスワーカー	業務委託型（土日中心）	平日夜は疲労が大きいため、体力がある週末に集中	5万〜10万円
シフト制勤務（看護師・販売職など）	ジム雇用型（空き日活用）	不規則な休みを活かし柔軟にシフト調整	3万〜7万円
リモートワーク中心のIT系	フリーランス型（平日昼活用）	昼休みや空き時間にオンラインセッション可能	5万〜15万円
フリーランス・自営業	フリーランス型（時間自由設計）	スケジュール裁量が大きく、高単価を目指せる	8万〜20万円
体育教師・スポーツインストラクター	業務委託型（指導スキル活用）	既存の指導経験と専門知識がそのまま活きる	6万〜12万円

オフィスワーカーの週間スケジュール例

以下は、平日9-18時勤務のオフィスワーカーが土日中心で副業トレーナーを行う場合の週間スケジュール例です。

曜日	時間帯	内容
月〜金	9:00-18:00	本業
月〜金	20:00-21:00	自身のトレーニング・SNS発信
土曜日	9:00-13:00	セッション3件（1件60分＋休憩30分）
土曜日	14:00-15:00	カウンセリング・プログラム作成
日曜日	9:00-12:00	セッション2件
日曜日	13:00以降	完全オフ（回復時間の確保）

このスケジュールで週5セッション×セッション単価3,000円の場合、月収は約6万円になります。単価が上がれば同じ稼働量でも月収10万円以上を目指せます。

ここで注意したいのは、副業による疲労が本業に影響しないよう、必ず「完全オフの日」を設けることです。体力的に無理のないペースで始め、慣れてきたら徐々にセッション数を増やす方法が長続きのコツです。

副業パーソナルトレーナーの確定申告と税務手続き

副業で得た収入が年間20万円を超える場合、確定申告が必要になります。これは副業トレーナーが見落としがちなポイントですので、しっかり理解しておきましょう。

確定申告が必要なケース

条件	確定申告の要否
副業の年間所得（収入-経費）が20万円以下	所得税の確定申告は不要（住民税の申告は必要）
副業の年間所得が20万円超	確定申告が必要
開業届を出して青色申告する場合	最大65万円の特別控除を受けられる

経費として計上できるもの

副業トレーナーとして活動する中で発生する以下の費用は、経費として計上できます。

資格取得費用（受験料・テキスト代）
レンタルジムの利用料
トレーニング器具の購入費
セミナー・勉強会への参加費
交通費（セッション場所への移動）
トレーニングウェア・シューズの購入費（業務使用分）
賠償責任保険料
通信費（オンラインセッション用の回線費用の按分）

副業の年間収入が一定額に達した段階で、税務署に開業届を提出し、青色申告承認申請書を提出することで、最大65万円の青色申告特別控除を受けることが可能です。年間所得が50万円を超える見込みが出てきた段階で、開業届の提出を検討するとよいでしょう。将来的に副業から独立へステップアップする際の基盤にもなります。パーソナルジムの開業費用と手順も、将来の選択肢として押さえておくと役立ちます。

実際に副業トレーナーとして活動すると

現場で副業トレーナーとして活動している方の声を総合すると、最も多い課題は「集客」です。特に業務委託型やフリーランス型では、資格を取得しただけでは顧客はつきません。最初の3ヶ月はセッション数がゼロという期間も珍しくないのが実情です。

一方で、本業で培ったコミュニケーションスキルや営業経験がそのまま集客に活きるケースも多く報告されています。実際に、元営業職の副業トレーナーが「商談で使っていたヒアリング技法をカウンセリングに応用したら、リピート率が格段に上がった」という話は業界内でもよく聞かれます。

また、フィットネス業界の関係者によると、副業トレーナーが本業に転向するまでの平均期間は1〜2年で、その間に月20セッション以上を安定して獲得できるようになることが独立の判断基準になるとのことです。副業はあくまで「トレーナーとしてのキャリアを低リスクで試す手段」として捉え、焦らずに経験を積んでいくことが成功への近道です。

未経験からパーソナルトレーナーへの転職方法についても、キャリアの次のステップとして把握しておくことをおすすめします。

よくある質問

Q1: パーソナルトレーナーの副業は資格なしでも始められますか？

法律上は資格がなくても「パーソナルトレーナー」として活動することは可能です。ただし、業務委託契約を結ぶジムの多くがNSCA-CPTやNESTA-PFTなどの資格保有を条件としています。また、クライアントの信頼を得るためにも資格取得を強く推奨します。取得費用は独学で4万〜8万円、スクール利用で30万〜70万円が相場です。

Q2: 副業トレーナーの収入はどのくらいですか？

働き方によって大きく異なります。ジム雇用型（アルバイト）で月3万〜7万円、業務委託型で月5万〜12万円、フリーランス型で月8万〜20万円が目安です（2026年5月時点の求人ボックス・Indeed調べ）。セッション単価は、雇用型の時給1,200〜1,800円に対して、フリーランス型では1セッション5,000〜15,000円と幅があります。

Q3: 会社にバレずに副業トレーナーを行えますか？

住民税の徴収方法を「特別徴収」から「普通徴収（自分で納付）」に変更することで、住民税の額から本業の会社に副業収入が把握される可能性を下げることはできます。ただし、自治体によっては普通徴収への切り替えに対応していない場合もあります。根本的には、就業規則で副業が認められている企業で正式に届出をしたうえで活動するのが最も安全な方法です。

Q4: 副業でトレーナーを始める場合、最低限必要な初期費用はいくらですか？

最も費用を抑える場合、NESTA-PFTのダイレクトコース受験（79,750円・税込、2026年時点）と賠償責任保険（年間約5,000〜8,000円）で、合計約9万〜10万円程度から始められます。ただし、レンタルジムの利用料（1時間1,500〜3,000円）やトレーニングウェアなどの経費も考慮すると、余裕を持って15万〜20万円を準備しておくと安心です。

Q5: 副業トレーナーから独立・開業するタイミングの目安はありますか？

業界関係者への取材を総合すると、月20セッション以上を安定的に獲得でき、月収が本業の手取りの50%以上に達した段階が独立検討の目安とされています。ただし、独立には物件取得費や設備投資などの初期費用がかかるため、6ヶ月分以上の生活費を貯蓄してから踏み切ることを推奨します。[パーソナルジムの開業費用の詳細](https://gym-select.com/carrier/personal-gym-opening-cost/)を確認し、具体的な資金計画を立てましょう。

Q6: オンラインでの副業パーソナルトレーナーは可能ですか？

可能です。Zoom、Google Meet、LINEビデオ通話などを使ったオンラインセッションは、場所を選ばずに活動できるため副業との相性が良い形態です。ただし、対面と比べてフォーム指導や負荷調整に制約があるため、オンラインに適した指導プログラム（自重トレーニング中心、ストレッチ指導など）を設計する工夫が必要です。セッション単価は対面より低く、1回3,000〜8,000円が相場です。

Q7: 副業の確定申告で注意すべきポイントは何ですか？

副業の年間所得（収入-経費）が20万円を超えた場合、確定申告が義務となります。レンタルジム利用料・交通費・資格取得費・保険料などを経費計上することで課税所得を圧縮できます。また、副業の年間所得が20万円以下で確定申告が不要な場合でも、住民税の申告は必要ですので注意してください。開業届を出して青色申告にすれば最大65万円の控除を受けられます。

関連記事: トレーナー独立後の集客方法9選｜フェーズ別ロードマップ付き